#7 What Do You Think?

しかし、もしかしたら、降格は必ずしもトラウマになる必要はないのかもしれない。むしろ、ヨーロッパの衰退――文化的、政治的、そして何よりも経済的な――を清算することは、現状に対する健全で控えめなアプローチを生み出す可能性がある。

昨年、欧州中央銀行（ECB）前総裁のマリオ・ドラギ氏が、この認識を象徴的に表明した。金融危機後のユーロ救済で広く評価されているドラギ氏は、静かに痛烈に批判する報告書の中で、いわゆる競争力の欠如から生産性の低迷に至るまで、ヨーロッパ経済の苦悩を列挙した。

しかし、今日流通している多くの治療法は、自らが治すと称する病を悪化させる可能性が高い。極右は、お馴染みの処方箋を提示する。それは、大陸を人種的に封鎖することだ。一方で、ヨーロッパの中心は、再軍備と技術進歩による再生戦略を漠然と示唆している。他方、左派は、ヨーロッパの行き過ぎた影響力を非難するか、大陸の後退を歓迎するかのどちらかである。必要なのは、歴史家エリック・ホブズボームの言葉を借りれば、内と外の両方に目を向けた新たな「衰退の政治」である。

国内的には、1990年代以降、ヨーロッパの政策立案者を虜にしてきた緊縮財政への執着から脱却する必要がある。経済史家アダム・トゥーズが、市場原理が時代遅れと宣言された時代に、EUのテクノクラートが市場原理に固執し続けることを理由に、彼らを「新自由主義のタリバン」と非難したのも当然である。このドグマを捨て去ることは極めて重要である。加盟国の財政規則を緩和すれば、本格的な公共投資戦略を背景に、経済のキャッチアップが促進されるだろう。

政治面では、それは意識的な中央集権化と主権の統合を意味する。これは、従来のやり方からの大きな転換となるだろう。ヨーロッパでは長らく分断が蔓延し、真に大陸的な政策の発展を阻害してきた。共通の努力において各国を結集することが何よりも重要となるが、その条件として、欧州機関が概して軽視してきた民主的な説明責任が求められる。結局のところ、ヨーロッパの再建を担う主体が国民の支持なしにそれを成し遂げることはまず不可能だろう。

対外的には、外交政策の優先順位を大胆に再考する必要がある。過去10年間、EUがアメリカからある程度の軍事的または財政的独立を勝ち取れるという希望は、幻想に過ぎなかった。むしろ、ヨーロッパ大陸はアメリカへの依存をますます深めてきた。

欧州が自らを改革しようとするなら、より異端的な方法で考えなければならない。とりわけ、ブリュッセルでは常識外とみなされているもの、すなわち中国との重要な統合について熟考する必要があるだろう。「重要」という言葉には二つの意味がある。一方で、こうした関与は、現在主に中国が主導している気候変動対策にとって極めて不可欠である。しかし、それは条件付きであるべきであり、北京への服従や、貿易や労働権に関する中国の悲惨な実績を無視するべきではない。輸出規制は、必要であれば協力と並行して実施できる。

ヨーロッパは、20世紀の衰退の典型である英国に留意すべきである。戦後、帝国が崩壊していく中で、英国は二つの道を見出した。一つは、米国の執事のような役割を担い、経済と外交政策を米国の要請に従わせること。もう一つは、産業基盤、福祉国家、そして比較的高い外交的自立性を維持しながら、いわば大スウェーデンとなること。最終的に、英国は苦闘の末、特別な関係のために国家としての独立を放棄し、前者の道を選ぶ。

ヨーロッパは英国の巨大版になる必要はない。もはや歴史の運転席に座る必要はなく、有害な誇大妄想を捨てることができる。地政学と気候変動緩和に関しては、たとえ主役ではなくなったとしても、目標を達成できるだろう。そのためには、期待をある程度引き下げる必要がある。

ヨーロッパの中道と極右は、相違点を抱えながらも、いくつかの本質的な点では明らかに一致している。しかし、ヨーロッパが荒れ地になるか、あるいはゲーテッドコミュニティになるかは、神によって定められたわけではない。規模を縮小すれば、ヨーロッパは、新たな世界秩序の郊外に快適な公共の割り当てがあれば十分すぎるかもしれないと気づくかもしれない。